分散・積立・インデックス

投資において大切なことは、「資産を極力減らさないように、少しずつ安定して殖やすこと」であるといえます。

以下の例は一見すれば金額は同じですが、比率で考えれば今あるものを増やすよりも、一度失ってしまった損失を取り戻すほうが難しいことがおわかりいただけるかと思います。

▼1,000円の金融商品が750円に下落した場合▼ △750円の金融商品が1,000円に上昇した場合△
金額 250円の下落(1,000円-750円) 250円の上昇(1,000円-750円)
比率 25%の下落(250円/1,000円*100[%]) 33%の上昇(250円/ 750円*100[%])

このように、資産運用の世界では「大きな損失を出すリスクを極力抑えながら、少しずつ利益を増やしていく保守的な手法」が有効と考えられています。

ここではリスクを回避する方法として、「分散」・「積立」・「インデックス」のキーワードを用いて、最も基本となる運用方法をご紹介します。


【分散】
投資の世界には、「卵は1つのカゴに盛るな」という有名な格言があります。

これは、「いくつかの卵を1つのカゴに入れておくと、ひっくり返ったときに全部の卵が割れてしまうので注意しなさい」ということの教訓です。投資においては、大切な資産をすべて1つの商品に集中して投資してしまうと、暴落など不測の事態により全財産を失ってしまう可能性が高いためです。

したがって、分散投資を行う最大の目的は、「値動きが異なる複数の商品を保有することにより、値下がりリスクを極力抑えること」にあるといえます。

たとえば、株式と債券の値動きは一般的に正反対の値動きをする傾向があります。そのため、株式と債券をバランス良く保有することにより、株式が暴落しても、株式の暴落分を債券の上昇分でカバーすることができればマーケットの変動リスク(=βリスク[※1])を低く抑える効果が期待できます。「株式」は大きく上がって10%の利益を得たとしても、「債券」が10%下落した場合、両者の値動きは相殺されることになるからです。

したがって、相場変動による利益を享受することができなくなりますが、その一方で安定した配当収入を継続的に生み出すことが期待できるようになります。わかりやすいイメージとして株式の配当が3%、債券の配当が1%と仮定した場合、相場変動リスクを抑えながらコツコツと年利4%程度の配当収益を確保することが期待できます。

保有資産 変動率 相場変動による利益 配当による利益 期待収益率
株式のみ +10% +10% +3% +13%
債券のみ -10% -10% +1% -9%
株式と債券 ± 0% ± 0% +4% +4%

このように資産を「複数の値動きが異なる商品に分散して投資を行う」ことにより、「相場変動リスクを極力抑えながら安定したリターンを生み出す投資方法」が分散投資の本質であるといえます。

年利4%と聞くと少なく感じるかもしれませんが、毎月5万円ずつ積み立てを行った場合、25年後には2,500万円程度にまで運用金額を殖やすことが期待できます。

こうした商品間の値動きの連動性を測定する統計手法として相関分析があります(どの程度の連動性があるかを図る指標として「相関係数」という指標を用います)。

分散投資を行う際は、相関係数がマイナス(負)の値を取る商品のペアをバランス良く組み合わせることにより、相場の上下動に関わらず、安定した配当収益(αリターン [※1])のみをマーケットから獲得していくことが期待できます。なお、相関係数は-1.0~+1.0の値を取り、+1.0に近づくほど両者は連動性があり、-1.0に近づくほど両者は正反対の値動きをします。

したがって分散投資は、単純にさまざまな投資商品をランダムに組み合わせればよいのではなく、「異なった値動きをする複数の商品を組み合わせること」が重要なポイントです。同じ値動きをする商品を組み合わせてはいけない理由は、暴落などの予期せぬ相場変動が発生した場合、すべての資産が目減りしてしまうからです[※2]。一度失ってしまった損失を取り戻すほうが難しいことはすでに説明した通りです。

もっとも、上昇相場が何年も続いてしまった場合、一方の上昇分の利益は、他方の下落分の損失で相殺されてしまうため、相場変動の恩恵が受けられず、この点はデメリットであるといえます。分散投資は相場変動リスクを回避できる一方で、相場変動によるリターンの恩恵を受けられないというデメリットがあります。

※1 β(ベータ)とは、ベンチマークに対するポートフォリオの感応度のことをいいます。その一方、α(アルファ)とは、ベンチマークの動きにかかわらず生じる収益のことをいいます。通常、ベンチマークとなるのがインデックス指数となりますが、ここでは値動きの異なるインデックス商品を組み合わせることにより相場変動であるβを相殺するため、配当によるリターンがαとなります。

※2 現実のマーケットでは、上記のような異なるアセットクラスで、全く同じ値動きをする商品も真逆の値動きをする商品も存在しません。同程度の期待リターンのアセットクラスがあった場合には、値動きの相関がより低いアセットクラスの組み合わせでポートフォリオを構成することにより、個別のアセットクラスよりもポートフォリオのリスク(変動率)が低減するということです。この点が、「期待リターンが同じであればリスク(変動率)は小さい方が好ましい」という前提があるファイナンス理論において、分散投資が推奨される理論的な背景となっています。


【積立】
投資は「良いものを買うことではなく、ものをうまく買うこと」によって成功します。本質的価値から見て割安な価格で大量に購入し、割高になってから売れば、大きなリターンが得られるからです。

日常生活と同様、本質的価値が同じものであればなるべく割安な価格で買ったほうが、よい買い物ができることになります。そのため「いつ買うか」「いつ売るか」について日々値動きを追っている投資家が多いのが現状です。

しかし、どういうわけか投資の世界においては、多くの方が正反対の行動を取ってしてしまいがちです。多くの投資家が注目された銘柄に投資をするので、結果として高値掴みをして損をしてしまいます。その一方、保有している商品が値下がりすればすぐに売ってしまいます。

本来であれば、世間から注目されているような割高な銘柄は売り、注目されていない割安な銘柄を買うべきなのですが、どういうわけか多くの投資家は割高な銘柄を買い、割安な銘柄を売るといった真逆の行動を取っているのが現状のようです。

しかし、売買のタイミングに悩んでも残念ながら最適な投資タイミングを知ることは不可能です。最安値のタイミングは、結局のところ、後になってみないと誰にもわからないからです[※3]。

そこでおすすめしたいのが積立投資です。答えが出ないことにあれこれ悩むよりも、継続的に積立投資を実行したほうが、時間の分散により取得リスクが分散されるからです。毎月一定額を機械的に投資して行けば、価格が安いときに多く購入でき、平均購入価格が低くなる効果が得られます。これを「ドルコスト平均法」といいます。

ドルコスト平均法を活用することにより、「時間の分散」によって大きな失敗を防ぐことが期待できます[※4]。

※3 2013年にノーベル経済学賞を受賞したシカゴ大学のファーマ教授、エール大学のシラー教授が行った「資産価格の実証研究」によれば、ファーマ教授は短期的な資産価格の予測は困難であると語っています。一方のシラー教授は3~5年先といった比較的長期の価格は予測可能なことを示しています。

※4 投資期間が一方的な下げ相場であれば、運用期間中の平均取得金額が少なくなるドルコスト平均法は有利ですが、逆に、一方的な上げ相場が続いてしまうと、ドルコスト平均法よりも一括で取得したほうが有利になる点はデメリットとなることに注意が必要です。この場合、ドルコスト平均法で時間を分散したことにより、かえって機会損失になってしまうからです。


【インデックス】
インデックスファンドは市場の構成銘柄をパッケージ化した商品であるため、「市場をそっくりそのまま再現できる金融商品である」といえるでしょう。

金融マーケットが機関投資家によって支配されるようになった現在では、市場の平均値(インデックス)の値動きは投資のプロの動きをリアルタイムに反映する指標そのものです。新しい情報が発生し、プロが判断を変えるたびに市場平均も連動することになります。

このように、市場平均が投資のプロと呼ばれる機関投資家全体の判断による合成期待値となった今、世界中のトップトレーダーを含むプロの運用判断を1つにまとめてしまうには、インデックスを活用することが合理的な選択肢であると考えられます。

また、インデックスファンドは売買手数料も安く、運営コストも安いため、わずかな手数料だけでプロの運用チームのスタッフを抱えるのと同様のメリットが得られること、さらには日々の相場変動などの余計な不安を抱える必要もありません。

アクティブ投資 市場平均よりも多くの利益を獲得するために銘柄を絞って集中的に投資を行い、市場平均を上回るように運用する投資方法
インデックス投資 株価指数を構成する全ての銘柄に分散して投資し、市場平均と連動するように運用させる投資方法

資産運用にインデックス投資をおすすめする理由は2つあります。

ひとつは、インデックスファンドは、「市場平均に連動していることにより、リスクがすでに分散されている商品であること」、「売買を頻繁に行う必要がなく、極論を言えば何もする必要がないため、手間がかからないこと」がメリットとして挙げられます。もっとも、デメリットとしては「平均点しか取れないこと」です。

しかし、プロの運用機関の80%は、市場平均値(インデックスファンド)を上回ることができていないのが現状です。言い換えれば、「投資のプロの20%程度しか市場平均=平均点を上回れていない」のです。彼らが市場平均を上回るために投入した膨大なエネルギーとコストを比較した場合、インデックスファンドを保有することは費用対効果が極めて高いと考えられます。

インデックス投資のメリット 市場平均に連動していることにより、リスクが分散されている
売買を頻繁に行う必要がなく、ほとんど手間がかからない
インデックス投資のデメリット 平均点しか取れない

もう1つの理由はコストです。アクティブファンドはインデックスファンドに比べ、非常に高コストです。インデックスファンドの場合、ネット証券などで販売されている商品は、多くがノーロード型と呼ばれる販売手数料がかからない商品になっています。また、信託報酬が低いファンドが多いのもインデックスファンドの特徴です。

インデックスファンドは売買手数料も安く、運営コストも安いため、わずかな手数料だけでプロの運用チームのスタッフを抱えるのと同様のメリットを得ることができ、さらには、異なる値動きをする商品をうまく組み合わせておけば、日々の相場変動などに惑わされる必要もなくなります。

アクティブファンド 売買手数料 高い
運営コスト 高い
インデックスファンド 売買手数料 安い
運営コスト 安い

もちろん、上位20%のアクティブファンドが市場平均を上回ることは事実ですが、それだけ優秀なファンドがあれば、それはすでにマスコミや週刊誌で注目され、私たちも知っているはずです。しかしそれは結局のところ、あとになってみないとわかりません。

さらには、2、3年間の成績が良かったとしても、5年10年と長期的に渡って市場平均を上回る大手の運用機関の数はさらに少なくなり、そのような運用成績のよい商品を選び出すことは簡単ではありません。特に2、3年間だけの成績を見ても、運用方法がたまたま相場にフィットして運良く儲かったのか、実力により儲かったのか判断の見極めは難しいところです。

個人投資家の皆さまは、インデックスファンドを活用することにより、最小限の労力で平均点を取ることが可能となるため、将来の資産形成の手段として活用を検討していただければと思います。インデックスファンドはたくさんの種類がありますが、同じインデックスに連動するファンドであれば運用成績はほぼ連動するため、あまりこだわる必要はありません。例えば、日本の株価指数である日経平均225に連動するファンドであれば、日経平均が10%上がれば、どのファンドでもほぼ10%上昇します[※5]。

インデックスファンドの中には、投資対象の異なるインデックスファンドをシリーズ化しているものがあり、これらをバランスよく組み合わせることにより、コストやリスクを最小限に抑えながら、世界中のマーケットに分散して投資を行うことが可能となります。

※5 規模の小さなインデックスファンドを選択してしまうと、指数構成銘柄全てを組み込めずに本来10%上昇すべきところが、9%や11%、8%や12%になり、本来の指数から±数%程度の誤差が発生してしまう可能性があります(これをトラッキングエラーといいます)。そのため、なるべく規模の大きなファンドを購入されることをおすすめします。仮にトラッキングエラーの大きな商品を購入し、本来の株価指数を上回るリターンを上げたとしても、同様に下回るリスクもあるため、結果としては成功ですが、商品選択の判断としては失敗といわざるを得ません。

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